目　　　　　　　　　次

一　はじめに 1

二　「赤旗」について 2

三　「赤旗」とコミンテルン 5

四　終わりに 9

致　谢 13

日本共産党中央機関紙「赤旗」とコミンテルンについて

佟天竹 20121322042

要旨：第二次世界大戦に関する内容は中日の多くの学者で衆目を集める。この基礎の上で、大量な効果的な成果が獲得する。しかし、多くの学者はずっと戦争の原因、影響や各参戦国の主流の思想などに目を置く。だから、本文は別の角度から、「新聞事業（新聞）」を出発し、戦時における状況を研究する。筆者が大量な20世紀30年代の日本共産党の機関紙「赤旗」を調べて、日本共産党は戦時日本国内でせっかくの反戦力として、抑圧されて苦闘するという歴史的な事実が分かる。

キーワード：第二次世界大戦、日本共産党、「赤旗」、中国共産党

一　はじめに

　新聞はマスコミの具体的な内容の一つとして、生まれて以来その独特な作用がある。新聞は歴史の記録者であり、社会について物語の伝承者である。これは社会の現実を反映し、人民大衆に微妙で重大な影響と意義を与える。戦乱の世のなかで、新聞も心を煽って、戦争の発展を影響するという重要な役割がある。共産党の機関紙といえば、グループあるいは党のニュースを伝播する活動の中で重要なキャリヤーとして、さらに無視できない重要な地位がある。新聞と新聞の後ろの物語と出所を研究するのは、私たちは特定の歴史と文化の研究に特別な意味がある。2015年は中国人民の抗日戦争勝利の70周年であり、世界反ファシズム戦争の勝利70周年である。戦争勝利の七十年を迎えるあたり、本稿は第二次世界大戦や戦争勝利直後の日本共産党中央機関紙「赤旗」について研究するものである。

　戦時における日本共産党中央機関紙「赤旗」に関する先行研究が多い。大須賀弘は「“赤旗報”--日本労働人民的報紙」（『新聞戦線』1958年14期）という文章で「赤旗」の特徴と本質を論述した。龙一春は「宣伝与経営的並存--对日本共産党機関報『赤旗』弁報模式的分析」(『新聞大学』2006年03期)という文章で「赤旗」の政治職能と経済職能を結びつけて、多くの作用があるという観点を指摘した。そして、樋口見治、黄世明などは「赤旗報的歴史和現状」（『新聞業務』1962年02期）という文で「赤旗」の創刊、発展と困難を論じ、当時の状況を分析した。

　先行研究の分析をつうじて、「赤旗」が発展過程において、いろいろな困難や特徴があると分かっている。これは、戦時の政治、経済の発展状況とは対応していると分かっている。だから、本論は国内や世界状況を分析する上で、「赤旗」の歴史、作用を論述しようと思う。

二　「赤旗」について

(一)「赤旗」の創立

　「赤旗」は日本共産党中央委員会の機関紙である。日本の歴史に発行量の最大の政党の新聞であり、日本共産党と党内外広報、組職や募金活動の主な手段である。「赤旗」は１９２８年２月１日に創刊された。当時の日本共産党委員長渡辺政之輔同誌はその創刊の辞を執筆された。彼は「創刊の辞」には、「私たちの『赤旗』は読者自分の機関紙である。この『赤旗』を通して、大衆のまえに公然とあらわれ、プロレタリアートの厳格なへグモニーのもとに、全勤労民衆のあらゆる革命的闘争を指導し、組織する任務をもっとも忠実、もっとも果敢に遂行としている。この『赤旗』はプロレタリアート革命でははためく軍旗である」^[1]と言った。

　1928年2月1日に創刊された初めは、秘密裏に半月刊印刷物に発行された。第二次世界大戦前のトンネルから政府查禁、とぎれとぎれに出版187期であった。1935年2月20日にせざるを得なかった長期休刊になった。第二次世界大戦后、1945年10月20日に復刊して、公開発売された。1950年の韓国戦争が勃発して米占領軍当局の取り締まり、また1952年の5月1日に改めて復刊された。指導機関は編集委員会であった。日中央政治局任命専任采编員は約400人、アマチュア通信員は1万人あまりであった。東京の外には、ファックスを通じて、青森札幌や名古屋や大阪や福岡などのところで印刷された。「赤旗」は主要に日本共産党の党員に無料で配布された。ニュースの報道と論評のほか、文化・社会・女性・生活、スポーツ、娯楽と放送などコラムである。また週間日刊は通俗性に富んだのである。

1. 「赤旗」の特徴

　全体を見ると、日刊紙の「赤旗」は他の全国で発行した商業新聞の紙面の構成要素と同様に、政治・経済・国際・社会・地方などの紙面が欠かせない。地方や放送番組予告の2面にわたって、すべて特定発行地域の提供の現地放送ニュースや情報の方式を取る。13面目の地域版と言えば、この版には「北海道のページ」、「東京のページ」、「関西のページ」、「大阪のページ」、「九州、沖縄のページ」などの内容からなり、東京に住む読者はこの「東京のページ」しか読めない。^[2]ほかの商業的な新聞の紙面と少し違う点は5版の国民運動である。この一面に掲載されているのは、労組の組職とその活动のニュースである。これは商業的な新聞で見られない内容である。「赤旗」の紙面構成でもう一つの重要な特徴は各地の党支部の活動を紹介するために、毎週の火、木、土曜日の日刊紙に日本共産党の「党の活動を学習」の合计１２版の増えるページがある。

　日刊紙の内容を見ると、その記事内容はほかの商業的な新聞と比べて異なるものである。日本新聞の全体の内容を分類しては、一応に大型のニュース・中型のニュースと小型のニュースを分ける^[3]。大型のニュースは国内と国際の政治・経済・社会に関連する重要な事件を報じるものである。中型のニュースとは一般的な政治、経済、社会的なニュースを主要に報じるのである。また小型のニュースは地域的な社会と人民の生活についての内容を報じるニュースを見なすできる。日本の全国で発行した商業的な新聞は大型のニュースと中型のニュースが重要だと思うが、小型のニュースを重視しない。「赤旗」の内容の構成をみると、それは大型のニュースと小型のニュースの報道することを重視する。このような内容の構成はその報道の指針や手法と密接な関係がある。

(三)「赤旗」の性質

　日本共産党の綱領の著しい特徴は民主主義と社会主義、共産主義の結合や融合である。この綱領第十五条は「日本社会発展の次の目標は資本主義を越え、社会主義・共産主義の社会主義的変革だった」^[4]と規定された。

　「社会主義的な変革の核心は生产手段の社会化であり、つまり主なものは生产手段の所有権と管理権・運営など社会に委譲することである。しかし、社会化の対象はただ生産手段なだけた、生活手段に関系しない。社会はどんな発展の段階にかかわらず、私有財産は保障された。」と明らかにする。^[5]

「社会主義・共産主義の下の日本では、自由民主主義と資本主義時代の成果と価値は后世に受け継がれても発展しているべきた。搾取する自由を抑制する政策を行い、改革の過程で、搾取することを廃止するかもしれない。」と述べる。

　「思想や信条の自由、そして政党を反対する政治的な表現の自由が厳格に保障されている。社会主義の旗を高く掲げ、統治権など特権を特定の政党に与えること、特定の世界観に国家の哲学のやり方を設定されること、これは日本の社会主義の道に違うから、禁止しなければならない」と分析する。^[6]

　また、その綱領はもし社会主義、共産主義は急速な発展を実現すると、搾取と抑圧がない世代が多数を占めて、この社会の中で国家権力そのものが存在する必要もないと強調する。

　党の政策を宣伝と報道する方針を明らかにした「赤旗」にとって、大型のニュース特に政治的な記事の処理では、「赤旗」もより鮮明に対応してきた考えを明らかにしたニュースの立場とアイデンティティのニュースの書き方を採用する。リポーター網が存在しているから、小型のニュースは重視される。インターネットからの報道によると、1946年以前には、「赤旗」は、非合法的な刊行物として専門的な報道網がない。たとえ1946年10月20日に合法化された刊行物以降、休刊10年ので、「赤旗」は新聞の記事や商業的な新聞と比較にならない状況になっている。このような状況によって、「赤旗」よりは一線から一般大众を寄稿する。この時期、「赤旗」の編集局は全国の報道陣を強化して、また一般大众の作業中の闘争を書け呼びかける同時に、一般な大众を指導するために「家庭通信文をパンフレットに作ることができる作法」を作られた。

三　「赤旗」とコミンテルン

　日本共産党は、1922年7月15日に発足し、同年12月コミンテルンに加入した。日本共産党は日本政府が適法を発表する状況中で設立された。1923年に関連部署を告発することにして、1924年解体された。1926年に再び設立されて、そして社会主義と民主主義の2段階革命主義を主張して、「絶対天皇制廃止」と「国民主権実現」の目標を制定した^[7]。1928年再び廃止され、徳田球一^[8]をはじめとした多くの主要指導者は逮捕された。そして1935年に再び解体した。1945年8月15日日本敗戦後、いよいよ合法化になってきた。同年12月に、日本共産党が第4回党の大会を開き、党の行動綱領と党則を制定して、また天皇制廃止及び人民共和国を確立する方針を出した。徳田球一は党総書記に選出された。1946年2月、日本共産党第5回代表大会において、米軍の占領下で平和、民族方式に移った社会主義という「平和革命論」を提出した。1950年1月、共産党と労働者党情報局がこの論理を公開批判した。これにっよて日本共産党の党内意見の食い違いをもたらし、組織を分裂した。同年6月、米占領軍は日の「赤旗」を閉刊を命じた。そして日本共産党の全ての中央委員の政治活動を禁止して、日本共産党は再び中断されて地下で活動になった。1951年10月、まさに徳田球一をはじめに一派で開かれる第5回全国協議会は、「五一年綱領」と武装闘争方針を明らかにした。1955年7月、分裂の両方は共同で開かれる第6回全国協議会を批判し、分断時代の過ちを選出して、統一の中央委員会を選挙させて分裂状況を終わった。1958年で第7回全国協議会中、「五一年要領」を廃止することにした。新しい党則を通じて新しい綱領の草案を提出して、自主と独立の路線の確立を開始した。野坂参三は主席として選出されて、宮本顕治は総書記になった。1970年7月の十一大が「民主連合政府」の5項目の政策を提案した。1976年7月の十三大が党の綱領や定款は「マルクス・レーニン主義」から「科学的な社会主義」を変更して、「プロレタリア独裁」から「労働階級政権」に変えた。

　第7回全国協議会以後、「日米安保条約」を反対するために、独立、民主、平和を高めようと人々の生活品質を向上させよう、絶え間ない闘争を行なわれた。党は国会の多数議席を把握して、合法的に民主的な連立政府を確立して、さらに社会主義を誘導することを主張した。日の最高権力機関は党の代表者会議で、大会が中央委員会を選挙した。

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